調理冷凍食品の表示をどの程度信用しているかを尋ねたところ、「どちらかといえば信用している」が67.7％と３分の２を占めました。「信用している」の14.6％を合わせると、全体の８割超と、数字上では信頼度が高いと受け取れる結果となりました。しかしながら、信用している理由として「疑ったところで調べようがないから」「疑い出すと何も食べられなくなるから」のように“信じるしか仕方がない”といった後ろ向きな回答が多くみられたのが特徴的で、必ずしも信頼されていると鵜呑みにできないのが現状のようです。
また、信用できないと回答した２割の人の理由は、「過去にも多くの改ざんがあったから」「今まで信用していたメーカーが色々な問題を起こしたから」「日本の大手企業は悪いことは隠したがる風土にあるから」など、メーカーの姿勢を疑問視する意見が目立ちました。
生ゴミ餃子問題発覚後の野菜を使った調理冷凍食品の購入頻度については、「変わらない」が最も高く67.6％と３分の２を占めました。理由は「日本には輸入していないという報道があったから」（30代）「韓国で起きたことだから日本には関係ないと思った」（40代）「生協で購入するから」（40代）など。一方、購入頻度が減ったと答えたのは32.2％で、「加工食品は原材料がどこの物かや質が分からず、悪いものが加工に回されるイメージが強い」（30代）などが主な理由でした。
調理冷凍食品のヘビーユーザー（週３回以上利用）に限定したデータでは、購入頻度への影響はやや弱く、「減った」のは25.1％と全体より７ポイント低い比率となりました。家族構成別にみると、お弁当に使うことの多い『ファミリー（末子小中学生）』、遺伝子組換え表示、牛由来の原材料について気にしない傾向のある『夫婦のみ（共働き）』で「減った」の比率が低いのが特徴的でした。
現在、調理冷凍食品には原料原産地名表示の必要がありません。その事実を「知っている」と回答したのはわずか１割にとどまりました。「原料の原産地を表示する義務をメーカーに課するべきである」（50代）など原産地表示を強く要望する意見がある一方で、「安全性が重視されれば、原産地はたいして問題ではないと思います」（20代）「分かったほうが良いと思うが、正しく表示されなくては意味がないので、抜き打ちで検査するなどの徹底をしてほしい」（30代）など、安全性や表示の信頼性を高めることを重視すべきという意見が多く寄せられました。今後の調理冷凍食品の安全性をアピールするためには、義務的な食品表示にとどまることなく、表示の信頼度を高めるための企業の姿勢・活動が課題であるといえます。
●年代別でみると、調理冷凍食品の利用頻度の高い『50代』で「かなり減った」が22.4％と高くなっていた。高年齢層ほど買い控えする傾向がみられた。
●年代別でみると、調理冷凍食品の利用頻度の高い『50代』で「かなり減った」が22.4％と高くなっていた。高年齢層ほど利用を控える傾向がみられた。
●年代別、職業別、家族構成別とも大きな差はみられなかった。
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